はじめに
家族葬は一般葬に比べて比較的費用を抑えやすい葬儀スタイルですが、適切な選択をしないと予想以上の出費になることもあります。「最低限の費用で、故人をきちんと送りたい」と考える方のために、本記事では家族葬のコストを抑える方法を詳しく解説します。
1. 公営の火葬場を利用する
火葬費用は地域や施設によって異なりますが、公営の火葬場は無料または低価格で利用できることが多いため、民間の火葬場よりも費用を抑えられます。
- 公営火葬場の費用：無料〜2万円（自治体による）
- 民間火葬場の費用：5万円〜15万円
自治体の公営火葬場は予約が必要な場合が多いため、事前に確認しておきましょう。
2. 通夜を省略する（1日葬を選択）
通夜と葬儀の両方を行うと、その分の会場費や接待費が増えます。最近では、通夜を行わずに1日で葬儀と火葬を済ませる「1日葬」が人気です。
- 一般的な家族葬（通夜＋告別式＋火葬）：70万円〜120万円
- 1日葬（告別式＋火葬）：40万円〜80万円
1日葬を選ぶことで、通夜にかかる費用（祭壇使用料、通夜振る舞い、宿泊費など）を削減できます。
3. 「直葬（火葬のみ）」を検討する
費用を最も抑えられるのが「直葬（火葬のみ）」のスタイルです。通夜や告別式を行わず、火葬のみを執り行うため、最小限のコストで葬儀を行えます。
- 直葬の相場：15万円〜30万円
ただし、直葬は親族や知人に弔問の機会がないため、後から個別に弔問対応を求められることもあります。
4. 自宅葬を選ぶ
会場を借りると使用料が発生しますが、自宅で家族葬を行えば会場費が不要になります。
- 斎場・葬儀会館の使用料：10万円〜30万円
- 自宅葬：0円（準備費用のみ）
ただし、自宅で葬儀を行う場合、参列者の収容スペースや近隣への配慮が必要になります。
5. 葬儀社の見積もりを比較する
同じ家族葬でも、葬儀社によって価格が異なります。見積もりを取る際は、3社以上の葬儀社を比較すると無駄な出費を防げます。
見積もり時に確認すべきポイント
- 基本プランに含まれる内容
- 追加料金が発生する項目
- 葬儀後のアフターサポートの有無
6. 互助会や会員割引を活用する
葬儀社の「互助会」や「会員割引」を活用すると、通常料金よりも安く葬儀を行えます。
- 互助会の加入特典：葬儀費用の割引、無料サービスの提供
- クレジットカード会社の優待：提携葬儀社で割引
ただし、互助会の積立金が途中解約できない場合があるため、加入前に規約を確認しましょう。
7. 不要なオプションを削減する
家族葬では、必要なサービスだけを選び、不要なオプションを削減することでコストを抑えられます。
削減できるオプションの例
- 祭壇のグレード：シンプルな祭壇に変更
- 供花・供物：最小限のものにする
- 会食（精進落とし）：参列者が少ない場合は省略
- 遺影写真：既存の写真を活用し、新規作成を省略
8. 香典返しを工夫する
家族葬では香典を受け取らないケースも増えています。香典返しを行う場合は、コストを抑えながら適切な品を選びましょう。
- 香典返しの平均額：2,000円〜5,000円/人
- カタログギフトの利用：無駄がなく、簡単に手配できる
まとめ
家族葬の費用を抑えるには、公営火葬場の利用、1日葬の選択、不要なオプションの削減がポイントになります。複数の葬儀社を比較し、事前に見積もりを取ることで、適正な価格で故人を見送ることができます。
